現代社会の様々な環境変化によって教育は過渡期にあると言われている。
学校法人や民間企業はそれぞれの課題意識のもと、多様な「教育サービス」を生み出しており、教育の受益者はそれぞれの状況に合わせて選択できる社会になりつつある。このような状況の中では、公的私的を問わず従来の教育機関が提供するサービスの有効性が問われている。一方で、現在提供されている「教育サービス」は、講師やサービス提供者による属人性が高い。
このような状況にも関わらず、教育業界を俯瞰して有効な「教育サービス」を見極め、そのポテンシャルを引き出す機関が不在であるため、サービス提供者も教育の受益者もその有効性を真に理解し発展させていくことが難しい状況である。
